どんな人が公認心理師試験を受けたのか？

第5回の公認心理師試験の合格発表から約2週間後の9月4日に、日本心理研修センターから「受験申込時における調査の集計結果について」という発表があった。
http://shinri-kenshu.jp/topics/20220907_2207.html

第1回から第5回の受験申込み時の書類にあったアンケートの集計結果である。
アンケートの内容は、実務経験の長さ・保有資格・最終学歴・職業領域・勤務先の種別・主たる心理業務の内容・勤務体系（常勤・非常勤）である。アンケートへの回答率はいずれの回も8割以上である。

ざっくりExcelシートに集計してみた。
https://d.kuku.lu/5badca242

■保有資格から

保有資格を見ると、臨床心理士が、
79.8%→26.6%→14.2%→7.1%→2.3%
と最初は8割を占めていたものが、回を追うごとに急激に減少している。
臨床心理士の人たちの大半は、最初の2回で合格していったのだろう。
第1回の区分Gの比率が約5割であることからすると、臨床心理士であるにもかかわらず区分Gで受験せざるを得なかった人も多かったはずだ（たぶん1万数千人）。

では、受験者の中から急速に姿を消していった臨床心理士の代わりに、第2回以降はどんな人たちが受験していたのだろうか。

まず、教育関係――教員としての資格を持っている人および大学などで教員をしている人――の割合は、すべての回で３～４割を占めていた。常に１／３は教育関係者だったわけだ。

次に、保健医療関係の資格（医師・看護師・保健師・作業療法士）を持っている人であるが、
4.2%→10.2%→15.5%→20.4%→28.2%
と、どんどん増えてきた。ただし、医師資格者は常に1%内外である。
また、保健師は必ず看護師資格も持っているはずだ。
それを踏まえると、保健医療関係者の割合は最終的にも2割を少し超えただけだったのではないだろうか。

福祉関係の資格（精神保健福祉士・社会福祉士・介護福祉士・保育士）は、
17.8%→34.8%→41.6%→48.4%→53.1%
と、第2回以降は一大勢力になったのだが、これも注意が必要だ。三福祉士は複数の資格を持つ人も多いことを踏まえると、福祉関係者の割合は最終的にも１／３程度だったと思われる。

そして、その他の資格（内容不明）と資格無しという人たちが、毎回2割程度存在していたようだ。これはおそらく、これまで挙げた資格を持っておらず、なおかつ心理の仕事（カウンセラーなど）をしている人たちであろう。

ざっくりまとめると、
・教育関係が3割（主に教師）
・医療関係が2割（主に看護師）
・福祉関係が3割
・臨床心理師以外の心理職が2割
といったところだろうか。

おそらくこのような比率になることは、受験制度の設計時に想定されていたはずだ。もし想定と極端に外れていたとするなら、途中で何らかの修正が施されるはずだからである。

■合格者の中の臨床心理士の比率

ともあれ経過処置のある5年間は終わった。これまでの5回の試験に約12万1千人の受験者があり、そのうち約5万6千人が合格した。

一方、臨床心理士は昨年までに約4万人の合格者がいる。歴史ある資格でもあり、5年ごとの更新も必要なので、登録者数は3千～4千人ほど少なくなる。さらに、臨床心理士でも公認心理師試験を受けなかった人もおり、もちろん合格率は100％ではない。それらを踏まえると、臨床心理士で公認心理師資格を得た人は、おそらく3万人前後であり、3万人を切っている可能性の方が高いと予想する。

というわけで、第5回までの公認心理師試験の合格者の中で、臨床心理士とのダブルホルダーが半数を少し超える程度になったと思われる。